【10項目で比較】ETFと投資信託どっちがいいのか？違いを比較

投資信託からインデックス投資を始めたあなたにとって、次のステップはETF（上場投資信託）への移行です。

私自身、投資信託を積立NISAやiDeCoで継続している一方、特定口座では500万円分の投資信託を解約し、ETFへの切り替えを行いました。

では、ETFと投資信託、あなたにとってどちらが適しているのか。
この記事では、10項目で両者を徹底比較し、あなたにとって重要な点を明確にします。
そうすれば、あなた自身にとっての最適な投資先を選ぶことができます。

興味を持たれた方は、ぜひ最後までお読みください。

ETFと投資信託どっちがいいのか利回りを比較

ETFと投資信託どっちがいいの？？という問いは、資産運用の利回りを少しでも上げたいという気持ちから生まれているかと思います。この問いに対しての結論はこれです。

投資信託＜ETF×貸株＜＜＜ETF×代用有価証券FX

最も楽をしたいならこれ。投資初心者でもハードルなく、ほったらかし投資ができます。

投資信託

投資初心者から脱却したい、少し利回りを上げることはできないか！？そんな方におすすめなのはこれです。

ETF×貸株

これまで投資信託で積立をしてきたものをETF（上場投資信託）にします。自動での積立ができないため、自分で毎月一定額を購入するという手間が発生します。

しかし、その手間とは引き換えに、投資信託の利回り＋年数％の利回り向上が見込めます。

最もリターンを上げたいならこれです。私自身のメインの投資はこれで行っています。

ETF×代用有価証券FX

貸株同様に投資信託ではなく、自身でのETF購入をすることになります。そして、そのETFを活用してFXをします。

利回りを基準に考えると以上の３パターンに分かれます。今まで投資信託をしていた方が少しでも利回りを上げたいなら、少しずつETFに触れてみましょう。投資の幅が広がることは間違いありません。

次からETFと投資信託の違いを10項目で比較しています。

ETFと投資信託どっちがいいのか10項目で違いを比較

細かくETFと投資信託の違いを見ていきましょう。
10項目を比較してまとめたのが次の表です。（各項目のタイトルをクリックすればジャンプできます。）

項目	ETF（上場投資信託）	投資信託
売買価格	リアルタイム	一日一回基準価額
注文方法	成行・指値	基準価額が分からない状態で注文
流動性	低い	必ず成立
受け渡し日	3営業日目	4～5営業日目
売買手数料	証券会社の売買手数料	ノーロード（無料）が多い
運用コスト	一般的に投資信託より低い	一般的にETFの方が低い
税金	配当・売却時に利益確定	解約時に利益確定（配当再投資の場合）
自動積立	できない	できる
代用有価証券FX	できる	できない
貸株	できる	できない

ひとつずつ内容を見てきます。

売買価格・注文方法

	ETF	投資信託
売買価格	リアルタイム	一日一回基準価額
注文方法	成行・指値	基準価額が分からない状態で注文

非上場である投資信託は１日に１度、基準価額が決定される仕組みであり、購入や売却の時点ではいくらで売買したのかが決まっていません。

それに比べ、上場しているETFは、取引所が開いている時間帯は株式と同じようにリアルタイムで取引が可能です。

流動性

	ETF	投資信託
流動性	低い	必ず成立

国内市場のETFは、今のところ投資信託よりメジャーでなく、取引高が少ないです。希望する価格で売りたいときに売れない、買いたいときに買えないなど板が薄い（流動性が低い）ことがデメリットになります。

それに比べ、投資信託は必ず基準価額で取引が完了します。

	ETF	投資信託
商品	ＮＥＸＴＦＵＮＤＳ外国株式・ＭＳＣＩ‐ＫＯＫＵＳＡＩ指数（為替ヘッジなし）連動型上場投信（2513）	＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式インデックスファンド
純資産総額	241.4億円	3,489.3億円

こう比べてしまうと大丈夫なのかと心配になりますが、一般的に純資産総額が１００億円以上であれば中長期の運用としても、繰上げ償還の心配はないと言われています。

受け渡し日

	ETF	投資信託
受け渡し日	3営業日目	4～5営業日目

受け渡し日とは、買い注文が成立してETFや投資信託を保有できる日、または保有しているETFや投資信託を売却して現金が利用できるようになる日のことを言います。

受け渡し日は、ETFの場合は売買成立日から３営業日目ですが、投資信託の場合は注文を出してから４又は５営業日目とかなり遅くなります。

売買手数料

	ETF	投資信託
売買手数料	証券会社の売買手数料	ノーロード（無料）が多い

ETFは上場株式と同じ取扱いのため、証券会社の売買手数料が発生します。最近は一定額まで手数料無料の証券会社も多いため、あまり気にする必要がないかもしれません。

投資信託は購入手数料がかかり、売却手数料はかかることになっていますが、ほとんどのインデックスファンドはノーロード（無料）となっています。アクティブファンドではまだまだ購入手数料がかかるものもるため注意が必要です。

運用コスト

	ETF	投資信託
運用コスト	一般的に投資信託より低い	一般的にETFの方が低い

運用コストは、信託報酬（運用資産から日々差し引かれる運用管理費用）と信託財産留保額（解約するときに支払う費用）とがあります。

一般的に信託報酬は投資信託よりもETFの方が低いと言われていますが、商品によって異なりますので一概には言えません。また、信託財産留保額は投資信託だけにかかるものですが、かからない投資信託も多くあります。

	ETF	投資信託
商品	ＮＥＸＴＦＵＮＤＳ外国株式・ＭＳＣＩ‐ＫＯＫＵＳＡＩ指数（為替ヘッジなし）連動型上場投信（2513）	＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式インデックスファンド
信託報酬	0.187%	0.1023%
信託財産留保額	なし	なし

税金

	ETF	投資信託
税金	配当・売却時に利益確定	解約時に利益確定（配当再投資の場合）

ETFと投資信託に発生する税金は、値上がり益に対する税金と、配当（ETF）・分配金（投資信託）に対する税金の２種類があります。

値上がり益に対する税金はETFも投資信託も取扱いは同じで、売却（ETF）・解約（投資信託）時に利益確定です。

ETFは配当として利益が確定した際（多くは年２回の配当時）に、所得税と地方税の合計約20％が強制的に源泉徴収されます。
投資信託は配当について、受け取りと再投資と選択できるものが多く、再投資にした場合はその時点で税金が発生せずに、税金の繰り延べされます。

具体例を紹介します。下図は初期元金100万円、毎月積立額3万円、年利5％、税率20.315％、運用期間20年です。

自動積立

	ETF	投資信託
自動積立	できない	できる

投資信託は、ほとんどのネット証券で少額からの積立投資が可能です。毎日、毎週、毎月など指定した日に自動で購入又は売却する仕組みです。

それに比べ、ETFで積立投資に対応しているのは、限られた銘柄で限られた証券会社となっています。

代用有価証券FX

	ETF	投資信託
代用有価証券FX	できる	できない

代用有価証券FXは聞きなれない方も多いかもしれませんが、ETFや株式を担保にFXができるサービスで、国内の次の4社で取扱いがあります。

• SBI FX α（SBI証券）
• DMM FX（【DMM FX】について詳しくはこちら ）
• マネーパートナーズFX（
  ）
• auカブコムFX（auカブコム証券 ）

貸株

	ETF	投資信託
貸株	できる	できない

ETFは株式と同じ取扱いのため、証券会社によって行っている貸株サービスを利用できます。

ただし、貸している証券会社が倒産してしまった場合は貸株を返却してもらえないというリスクも承知しておきましょう。

まとめ

ETFと投資信託の違いを10項目にわたって比較しました。自分が重要視する項目によってETFと投資信託の運用を選択しましょう。

もちろん、運用コストである信託報酬はより低い方がいいです。
しかし、インデックスファンドであればETFも投資信託も大した差にはなりません。
また、税金の繰り延べも複利運用では大事ですが、最終的には利益確定した時点で支払いが発生します。

私の見解では、最終的な利回りを考慮すると冒頭に述べた「貸株」や「代用有価証券FX」のメリットが大きいと踏んでいます。